ネット証券の対策はココから
財務分析用のデータは会社のホームページでも手に入れることはできますが、二〇〇四年度からは金融庁の上場会社の有価証券報告書のオンライン検索も稼動したので、家にいながらにして上場会社の有価証券報告書がどれでも無料で見ることができるようになりました。
また、亜細E証券印刷が公開している企業関連財務情報のページなどユニークな会社がどんどん公開されています。
新しい会社の内容を見るには、公開時の会社説明書である「目論見書」を手にいれるのがよいでしょう。
目論見書は証券会社に行けばすぐもらえますし、ネット証券であればダウシロードできます。
新しい商品などは非常に詳しく事業内容が説明されているので、これも会社内容を理解するには便利だと思います。
インターネット証券会社のシステムの進化には目を見張るものがあります。
かつては機関投資家が毎月何十万円も支払って手に入れていた情報が、口座を聞けば個人投資家でも自由に使えるようになりました。
個人が証券会社を選ぶ基準はいろいろあると思いますが、最低一社は投資情報の提供に優れたインターネット証券会社を入れるべきでしょう。
インターネット証券会社のシステムでは、リアルタイムの株価、売買情報、各種チャート分析などが簡単にできます。
目をつけた銘柄を数十銘柄登録すれば、一覧性のある画面でリアルタイムに株価がチェックできます。
さらに最近は逆指値機能などの機能も追加されましたので、利用価値は十分あるでしょう。
また株価だけではなく四季報や株式新聞などの検索もできるので情報ソースとしては役立つといえます。
インターネット証券の情報ツールは各社特色がありますが、どれも機能的には十分ですので、使い勝手のよいところを選べばよいと思います。
「N」、「T」、「D」などの経済専門誌も企業の動向や株式市場の情報を知るには役に立つのではないでしょうか。
これ以外にも株式専門の「N」や「N」などの投資専門誌もありますので、参考にすることができます。
しかし、これらの雑誌ではあくまでもどんな企業があるか、あるいは株式市場で今どんなテーマが注目されているかを知るために利用するものです。
これらの専門誌で推奨しているとおりに投資しても、残念ながら儲かる可能性は小さいでしょう。
そもそもこれらの雑誌に掲載されているということは、同時に全国で同じ情報を持っている人が多数いるということですから、自分だけ儲かると思うのはちょっとムシのよい考えです。
株式投資をするときに必ずしも企業に直結した情報だけが役に立つわけではありません。
もっと一般的な情報や知識を得るにはさまざまな書籍をたくさん読むことを勧めます。
もちろん、新書本や文庫本でも構いません。
たとえばハイテクの企業に投資する場合、まずその分野の入門書を買って読みます。
そもそもコンピューターや半導体になじみがない人にとってガイドとして役に立ちますし、個別のソフトウエアの知識も役に立つでしょう。
また、さまざまな事柄、雑学に興味を持つことも株式投資には非常に役にたちます。
創業者の理念や内容が分ると、少々の株価下落など気にもならなくなります。
それにSのインテリアやかかっている音楽がどのように決まっていたかなどを知ることは、財務諸表などの情報の何倍もの価値があると思うのです。
これまでは日本株の主な企業分析のために有用な情報ツールをご紹介しましたが、参考までに米国株の企業分析に役立つウェブサイトをご紹介しましょう。
米国Yのファイナンスページですが、もともとこちらの方が先発なので、機能も充実しています。
日本版Yと同じように、ポートフォリオ管理が容易にできます。
日本版は銘柄登録が却銘柄までですが、米国版は制限がないようです。
個別企業の中身については米国株のティッカーを入力するとメニュー画面が出てきます。
株価のサマリー、過去の株価水を網羅したチャート、企業に関連したニュースの見出し一覧、企業の事業内容をまとめたカンパニープロファイル、登録した各種報告書、競合会社情報など、日本のYページよりもはるかに情報が充実しています。
米国の新聞情報は各種ネットで取れますが、代表例として「W」を挙げておきます。
「W」は年間1万円弱の購読料でウェブ版を購読できますが、さらに投資専門紙として有名な「B」も同時に購読できます。
「B」は株式投資に焦点を当てた記事が多く、独自の視点で記事を書いており、比較的中立的な記事が多いように思えます。
年初と6月に有名ファンドマネジャーを集めて投資談義を掲載は非常に有名な記事で、なかなか興味深いものがあります。
そのほかにもファンドマネジャーのインタビュー記事や独自の視点で選んだ個別企業のレポートなど、日本のメディアにない内容が多く、米国株に興味のある人だけではなく、日本株に投資する人にも購読をお勧めします。
1999年5月に当時株価が急上昇していたアマゾン株が割高であると警告を発して有名な記事もBの記事でした。
企業のSEC登録のさまざまな情報を得るには非常に便利なページです。
企業のティッカーシンボルを入力するだけで、企業が発表した四半期報告が無料で検索できます。
当然英語ですが、バランスシートや損益計算書だけであれば、そんなに大変ではないでしょう。
期間・チャート種類など自由に変更できるので、気に入ったスタイルでいつもチャートを見ることができます。
米国株については日本の市場よりもはるかにウェブを経由した情報が多く手に入りますので、このほかにも自分の使いやすい情報源を見つけられたらよいと思います。
株式投資を行うとき、まずどの株を買うのか、すなわち銘柄を選択する必要があります。
言うまでもなく投資の成功と失敗を分ける非常に重要な選択ですから、しっかりと情報を集め、検討し、自分で判断を下したうえで決定しなければなりません。
では、これから銘柄選びの基本的な考え方についてお話していきましょう。
投資の対象となる銘柄は、私たち個人投資家が、このすべてを投資対象としてベストの銘柄を選定することはまず不可能です。
おそらく、プロの投資家でも無理でしょう。
ちなみに、大手投資顧問会社は独自の投資対象銘柄群を決めていますが、その数はせいぜい600社程度です。
では、このような膨大な投資対象銘柄群から。
どのようにして銘柄を選んだらよいかを考えてみましょう。
株式投資で利益を得るには、あたりまえのことですが、株価が投資したときの金額よりも上昇しなければなりません。
株価が上昇する株式は、大きく2つの種類に分けられます。
将来の利益が増えることに伴って株価も上昇するような成長株投資と、何らかの理由で割安に放置されている銘柄に投資して市場が割安株に気がつき適正な値段へと上昇することを期待するような割安株投資です。
これ以外に、株価の動きの方向性に賭けるトレーディングなどその他の手法ももちろんありますが、ここでは触れません。
まず、成長株に投資した場合の例を見てみましょう。
株式に投資した投資家が手に入れる利益は、配当と株価が上昇することによって得られる値上がり益です。
したがって、株式投資の基本は、これから利益を伸ばしていく企業をいかに探し出すか、ということになります。
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